事業紹介

当財団は、青少年のスポーツ活動、とりわけジュニアゴルファーの健全な育成を通して、ゴルフ人口の拡大に努め、わが国に於けるゴルフ文化の浸透に寄与することを目的と定めております。
フェアプレーの精神を重んじるスポーツであるゴルフを広く普及させることにより、青少年がプレーを通して公平さと協調性を学び、自立心、自己責任、忍耐と決断の精神を養うことを推進してまいります。

これらの理念を守りつつ、社会貢献の高い目標の達成に向けて、以下の助成金等の給付をおこないます。

団体助成金事業

ジュニアゴルフスクール等、ジュニアゴルファーの育成を行う団体・組織に対して、活動資金を助成いたします。

交付対象 ジュニアゴルファーの育成に関する事業を積極的に実施している団体のうち、応募条件を満たすものとします。
応募条件 申請時において、以下の該当項目を満たしていること
ア.団体の目的・運営等に関する文書化されたルールを有すること
イ.団体の意志を決定し執行する組織が存在していること
ウ.団体として入出金の適正な記録を管理していること
エ.
団体活動を管理している代表者がおり、代表者の住所・氏名・その連絡先が明確であること
対象となる事業費 原則として、我が国におけるジュニアゴルファー育成に必要な経費が対象になります。例えば、プレー代、遠征費、コース使用料、旅費交通費、消耗品費、通信運搬費、用具費、講師・競技委員等への謝礼、会場設営費、施設利用代、企画運営委託費、スタッフ人件費 等です。
選考基準
■過去に多大な実績と経験があり、現在のジュニアゴルファー育成の実情と今後の事業計画を考慮して、申請応募事業がジュニアゴルファー育成に多大なる貢献が期待される事業であること
■過去に実績と経験がないが、現在のジュニアゴルファー育成の実情と今後の事業計画を考慮して、申請応募事業がジュニアゴルファー育成に貢献が期待される事業であること
交付金額 予算に従って選考委員会及び理事会が審査・決定いたします。
助成金額は上限を200万円とします。
申請時提出書類 ・助成金交付申請書(指定書式)
・対象となる団体であることを証明する書類
(登記簿謄本の写し、定款、規約等を提出して下さい)
対象期間 2022年度:2021年4月~2023年3月の間に開始し、2023年3月末までに終了する活動
申請期間 2022年度:2021年10月1日~2022年1月15日消印有効
交付決定 2022年4月(予定)
支給時期 2022年4月(予定)
募集要項 2022年度の申請期間は終了致しました。
中間時提出書類 ・2022年度団体助成事業中間報告書(指定書式)
 団体助成事業中間報告書pdf  (Microsoft Word形式はこちら
  中間期対象期間:2022年4月~9月中に行った活動

  提出期限:2022年10月末まで
  (上記期限までに事務局宛に団体助成事業中間報告書を郵送して下さ
  い。)

※中間報告書の提出期限までに、年間の事業が終了した(助成金を全て使用した)際には、中間報告書の提出を省略し団体助成事業完了報告書をご提出ください。その際は年1回の報告となります。
完了時提出書類 ・2022年度 団体助成事業完了報告書(指定書式)
 団体助成事業完了報告書pdf  (Microsoft Word形式はこちら
  完了報告対象期間:2022年10月~2023年3月中に行った活動

  提出期限:2023年4月末まで
  (上記期限までに事務局宛に団体助成事業完了報告書を郵送して下さ
  い。)

※団体助成事業完了報告書の提出がない場合は、給付済み助成金の返還を求める事があります。更に、次年度の申請資格を喪失します。

完了報告書の提出をもって今年度の助成事業は終了致します。
団体助成金申請から支給までの流れ
団体助成金申請>交付決定>団体助成金支給

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個人助成金事業

将来を有望視されるジュニアゴルファーに対して、更なる成長のための活動資金として助成金を給付いたします。

対象者 ゴルフ競技において優秀な成績を収めている方であって、日本におけるゴルフ競技の発展に寄与し、他の範となる方とします。
応募条件 助成期間(2022年度)において、以下の該当項目を満たしていること
ア.ゴルフ競技において、自他ともに認める力量を有している
イ.申請時に満 20 歳未満である
ウ.日本国籍を有する
対象となる事業費 原則として、ゴルフ競技の能力向上のために必要な経費とします。ゴルフスクール・セミナーの受講料、ゴルフ競技のプレーフィー、交通費、ゴルフ用具代、書籍代等を含みます。
選考基準
■全国規模の連盟競技会に出場、あるいは地域連盟競技会等で優秀な成績を収めている
■プライベート競技会でのストロークに評価できる、選手としての期待値がある
■現時点では評価を定めにくい
交付金額 予算に従って選考委員会及び理事会が審査・決定いたします。
助成金額は50万円以内とします。
申請時提出書類 ・助成金申請書(指定書式)
・助成金身上書(指定書式)
・指導者からの推薦文
 自由書式A4用紙1枚程度
 指導者がいない場合は親御様からの推薦文で可
対象期間 2022年度:2022年4月~2023年3月
申請期間 2022年度:2021年10月1日~2022年1月15日消印有効
交付決定 2022年4月(予定)
支給時期 2022年4月(予定)
募集要項 2022年度の申請期間は終了致しました。
中間時提出書類 ・2022年度 個人助成活動中間報告書(指定書式)
 個人助成活動中間報告書pdf  (Microsoft Word形式はこちら
  中間期対象期間:2022年4月~9月中に行った活動

  提出期限:2022年10月末まで
  (上記期限までに事務局宛に個人助成活動中間報告書を郵送して下さ
  い。)

※中間報告書の提出期限までに、年間の活動が終了した(助成金を全て使用した)際には、中間報告書の提出を省略し個人助成活動完了報告書をご提出ください。その際は年1回の報告となります。
完了時提出書類 ・2022年度 個人助成活動完了報告書(指定書式)
 個人助成活動完了報告書pdf  (Microsoft Word形式はこちら
  完了報告対象期間:2022年10月~2023年3月中に行った活動

  提出期限:2023年4月末まで
  (上記期限までに事務局宛に個人助成活動完了報告書を郵送して下さ
  い。)

※個人助成活動完了報告書の提出がない場合は、給付済み助成金の返還を求める事があります。更に、次年度の申請資格を喪失します。

完了報告書の提出をもって今年度の助成活動は終了致します。
個人助成金申請から支給までの流れ
個人助成金申請>交付決定>個人助成金支給

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用具助成事業

スポーツとしてのゴルフ競技の普及のために、学校、教育機関等へゴルフ用具を寄贈もしくは助成いたします。

対象者 青少年少女の健全な育成のために、ゴルフ競技の導入・指導を行おうとする、日本国内の小・中・高等学校等とします。
応募条件 希望する用具が、以下の該当要件を満たしていること
ア.ゴルフ競技に関連する物品である
イ.生徒のために使用するものである
ウ.長期間使用できるものである
対象となる経費 教育機関においてゴルフ競技を普及させる際に必要な用具を寄贈もしくは助成いたします。
選考基準
■国内地域のゴルフ界において、全国的な規模で功績と実績があり、今後のジュニアゴルファー育成に多大なる貢献が期待される教育組織団体
■国内地域のゴルフ界において、その地域にて功績と実績があり、今後のジュニアゴルファー育成に貢献が期待される教育組織団体
■国内地域のゴルフ界において、一定の功績と実績はないが、今後のジュニアゴルファー育成に貢献が期待される教育組織団体
交付金額 予算に従って選考委員会及び理事会が審査・決定いたします。
1校当たり100万円以内(税込)とします。
申請時提出書類 ・用具助成申請書(指定書式)
・希望物品の内容が分かるように見積書とカタログを添付して下さい。
対象期間 2022年度:2022年4月~2023年3月
申請期間 2022年度:2021年10月1日~2022年1月15日消印有効
交付決定 2022年4月(予定)
支給時期 2022年4月(予定)
募集要項 2022年度の申請期間は終了致しました。
中間時提出書類 ・2022年度 用具助成実施中間報告書(指定書式)
 用具助成事業中間報告書pdf  (Microsoft Word形式はこちら
  中間期対象期間:2022年4月~9月中に行った活動

  提出期限:2022年10月末まで
  (上記期限までに事務局宛に用具助成実施中間報告書を郵送して下さ
  い。)

※中間報告書の提出期限までに、年間の活動が終了した(助成金を全て使用した)際には、中間報告書の提出を省略し用具助成実施完了報告書をご提出ください。その際は年1回の報告となります。
完了時提出書類 ・2022年度 用具助成実施完了報告書(指定書式)
 用具助成事業完了報告書pdf  (Microsoft Word形式はこちら
  完了報告対象期間:2022年10月~2023年3月中に行った活動

  提出期限:2023年4月末まで
  (上記期限までに事務局宛に用具助成実施完了報告書を郵送して下さ
  い。)

※用具助成実施完了報告書の提出がない場合は、給付済み助成金の返還を求める事があります。更に、次年度の申請資格を喪失します。

完了報告書の提出をもって今年度の助成事業は終了致します。
用具助成申請から支給までの流れ
用具助成申請>交付決定>用具支給

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